Twitterの買収で話題のイーロン・マスクがCEOを務めるテスラと言えば、電気自動車です。
電気自動車は、着実にシェアを拡大しています。今後、世界の自動車はガソリン車から電気自動車にシフトしていくことは確実です。
日本政府も
- 2030年代半ば以降、ガソリン車の新車販売をゼロにし、新車は100%電動車にすることを目指す
という方針を打ち出しています。
電動車とは、ハイブリッドなども含まれますから、純ガソリン車を規制するということです。ハイブリッドなども、徐々に規制の対象になっていくことは、まず間違いないでしょう。
これは、2050年にカーボンニュートラルを達成するためですね。ガソリン車から電気自動車にシフトすることにより、CO2を削減してエコな世界にするというわけです。
そして、もちろんそんなことは大嘘です。そもそもCO2が温暖化を引き起こしているというのは暴論でしかありませんし、CO2はむしろ増えてくれた方がベターです。
さらに言えば、仮にCO2を削減することが本当にエコだったとしても、電気自動車にシフトすることがエコになることすらありません。
そして何よりも、電気自動車にシフトするということは、日本の経済が壊滅するということに繋がってしまうのです。
はっきり言って、電気自動車へのシフトは、狂気の沙汰です。日本政府自身の手で、日本を潰そうとしていることに他ならないのです。
原発10基分の電力が必要
- ・CO2のせいで地球が温暖化している
- ・電気自動車にするとCO2を削減できる
ということをメディアが繰り返していますが、どちらも嘘でしかありません。
地球はCO2により温暖化していない可能性の方が高いですし(していたとしても、誤差の範囲レベル)、電気自動車はエコでも何でもありません。
また、化石燃料が当面の間は底をつくことなどもあり得ません。ですから、ガソリン車から電気自動車にする正当性など何もないのですが、これらのことはここでは置いておきます。
仮に日本で走る車が全てガソリン車から電気自動車になったら、当然ながら今よりも大量の電力が必要になります。
トヨタの豊田章男会長は
- 日本の車4000万台が電気自動車になったら原発10基分の電力が不足する
と訴えています。
ちなみに、日本に存在する車の総数は、トラックやバスなどもいれると約7600万台にもなります。ですから、電気自動車に移行するのであれば、電力問題について検討・準備を進めるのが喫緊の課題です。
しかし、豊田章男会長の会見に対してメディアは
- トヨタ会長、脱ガソリン反対、政府批判
というようなゴミみたいな報道を繰り返しました。相変わらずマスコミは社会のゴミです。
脱原発かつCO2を排出する火力も抑える方向性の中で、どのようにして原発10基分以上の電力を賄うというのでしょうか。自然エネルギーを声高に叫ぶ連中がいますが、当然今の自然エネルギーでは不可能です。
太陽光発電は、山手線内全域に太陽光パネルを敷き詰めて、やっと原発1基分の発電量です。それも、晴れている日のみですからね。
太陽光発電の稼働率や20%程度しかないというさんさんたる有様です。風力も雀の涙程度しか発電できませんし、水力も限界があります。
そして当たり前ですが、太陽光も風力も水力も自然に優しくなんかありません。環境を破壊しまくるものです。
もちろん技術が進んでいき、自然エネルギーで電力を賄える日が来るかもしれませんが、それはまだまだ先の話です。現在の自然エネルギーは、環境を壊してわずかで不安定な電力しか得られず、火力発電によるバックアップが必要なのです。
そのような役に立たない無用の長物に補助金などを大量に突っ込み、国民に負担させて家計を圧迫しているというわけです。さらには、太陽光などを推進するということは、中国を潤わせていることに繋がっています。
このような状況で電気自動車に移行すれば、日本は電力不足に陥り機能不全になる以外に道はありません。現実問題として、電気自動車にすることなどは本来議論の対象にすらならないレベルのものなのです。
トヨタが潰される
平成元年の世界の企業の時価総額ランキングは、トップ10のうち7社が日本企業、トップ50のうち32社が日本企業でした。「ジャパン アズ NO.1」と言われた時代です。
それが今は、トップ50に入っているのは、日本企業ではトヨタのみです。
(30位台~40位台)
No. | 企業名 |
---|---|
01 |
アップル |
02 |
サウジアラムコ |
03 |
マイクロソフト |
04 |
アルファベット |
05 |
アマゾン・ドット・コム |
・
・
・
36 |
トヨタ自動車 |
---|
※2022年5月10日時点
世界とまともに戦える日本企業は、平成のデフレによってトヨタのみになってしまったのです。いわばトヨタは、日本の最後の砦です。
トヨタなどの奮闘のおかげで、日本は自動車産業がお家芸になり、世界でトップを守り続けています。しかし、それをCO2による温暖化などという言いがかりによって、電気自動車に移行することで日本の自動車産業が潰されるのです。
言ってみれば、日本の自動車産業に勝てないから、ルール自体を変更してトヨタなどの日本の自動車企業を潰そうとしてきているわけです。
このやり方は、スポーツの世界などでもよく見ますよね。スキージャンプやフィギュアスケートや水泳など、様々な競技で日本潰しは行われてきました。
電気自動車推進は、トヨタ潰しなのです。もし電気自動車に移行してしまえば、トヨタや関連会社含めて700万人の日本の雇用が消えると言われています。
電気自動車は日本経済潰し
当然ですが、トヨタが潰されれば日本の経済は壊滅的なダメージを負います。潰れないまでも、電気自動車へのシフトは、日本の最後の砦のトヨタの力を大幅に削ぐことに繋がる可能性が非常に高いのです。
何よりも狂っているのが、日本政府がトヨタを苦しめる方針で政策を進めていることです。日本の宝とも言えるトヨタを日本政府が、電気自動車化を進めることで、潰そうとしているのです。
つまり
- 日本政府自身が、日本の経済を壊している
ということなのです。
政治家は、自身の一時の利益のために、国益を売り飛ばしているわけです。こんなことが許されるのでしょうか。
電気自動車の先頭を独走しているテスラは、ルールを有利に変更してもらい、国策として米政府がバックアップしています。トヨタは、ルールを不利に変えられた上に、日本政府に痛めつけられています。
勝負になるわけがありません。現在行われている政治とは、このような物なのです。
まとめ
- ・電気自動車化が進むと、原発10基以上の電力が不足する
- ・電気自動車化により、日本の最後の砦のトヨタが潰される
- ・トヨタが潰されれば、日本経済は壊滅する
- ・日本政府自身が、トヨタ潰しの先兵になっている
そもそも地球温暖化を煽っているのは、電気自動車のように利益を奪うためです。日本政府もメディアも、それを推し進めるための兵隊に過ぎません。
自分の利益のために、日本や日本人を売っているわけです。日本の政治家は腐っていますが、政治家のレベルは国民のレベルです。
日本国民の民度が低くなっていて、思考停止のバカばかりだからこうなるのです。いい加減目を覚まさないと、取り返しのつかないことになってしまいます。